AIブーム

米国株のジンクスとして、1月末の相場が高ければ、その年の相場は高いと言われている。

世界中の投資家注目の１/31のS＆P500は4849.42で終わり、2023年12月終値4769.83の終値を上回った。

先週金曜日、S&P500が5000ポイントを終値で超えたと話題になった。

これはS&P500に連動したETFや投資信託を買った人はすべて利益を得ていることを意味する。

コロナショック後の2020～2021年まで、米国株をけん引してきたのは、GAFAM（google、amazon、facebook、apple、microsoft）と言われる５つの巨大テック企業だった。

最近では、これに2社（teslaとnvidia）加えてマグニフィセント７と言われることもある。

ChatGPTが無料公開されたことが引き金となり、巨大テック企業が再び米国株のけん引を始めた。

かつてITが労働生産性を飛躍的に向上させたように、今はAIによってホワイトカラーの労働生産性を飛躍的に向上させたいる。

しかし、皮肉にもそれに伴い、巨大テック企業のホワイトカラーの大量リストラが行われている。

AIブームがかつてのITブームの再来であるならば、この流れはしばらく続くだろう。

ITブームのとき、米国株は好調だったが、世界を見れば1997年アジア通貨危機、1998年日本の金融機関の相次ぐ倒産（北海道拓殖銀行・山一証券）など、米国以外の国々は苦境に立たされた。

今回のAIバブル、世界経済にどのような影響をもたらすだろうか？